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奥の院通信を始めました

そのお知らせメールです。これをご覧頂き、それから次をお読み頂ければと思います。
お知らせと最新通信ということになります。宜しくお願いいたします。

奥の院と言えば、ある人は高野山ですかと言い、又ある人は江戸城の大奥ですかと言われました。
勿論、そうではなく、世界を支配している人たちのことを言っています。
この世界で、絶大なる力、支配力を持っている人たちの存在です。しかも彼らは今のところ姿を現しません。
人によってはこれをディープ・ステートと言ったりしてます。彼らは国家というものを認めませんから、この言い方はまだ使用するのを躊躇しています。他に、国際金融資本と言ったり、ネオコンと言ったりもしています。これらは奥の院全体を表す言葉としては物足りません。
従って、今のところ奥の院と表現することにしました。
この話をすると、ほとんどの人は陰謀論と言って嘲笑して終わりになります。

これから、様々な講座の紹介や役に立ちそうな記事、論文など掲載していきます。
どうぞ宜しくお願いいたします。

この頁では奥の院講座などのご案内をさせて頂きます。気が向いたらご遠慮なくお越し下さい。


      講座のご案内 

      令和2年の奥の院講座と天皇講座のお知らせ

日  時    令和2年1月17日 13時30分~16時30分 受付13時15分~
場  所    文京シビックセンター5階会議室C
        天皇講座「明治天皇」

       第12回 <歴史・公民>新東京塾

日  時    令和2年1月19日午後13時~16時30分
場  所    文京シビックセンター・4階 シルバーホール
       東京メトロ丸ノ内線「後楽園駅」

日  時    令和2年1月29日午前11時13時
場  所    北浜法律事務所階
         大阪市中央区北浜1-8-16
        終わってから近くで懇親会を致します。

日  時    令和2年2月1日午後15時~17時
場  所    グランフロント大阪 ナレッジキャピタル7階
         大阪市北区大深町4-1
        終わってから近くで懇親会を致します。

日  時    令和2年2月15日午後13時30分~16時30分
場  所    文京シビックセンター
       東京メトロ丸ノ内線「後楽園駅」

日  時    令和2年2月27日午前11時13時
場  所    北浜法律事務所階
         大阪市中央区北浜1-8-16
        終わってから近くで懇親会を致します。

日  時    令和2年3月26日午前11時13時
場  所    北浜法律事務所階
         大阪市中央区北浜1-8-16
        終わってから近くで懇親会を致します。
 

支配の源泉は、いつの時代も、どこにおいても、お金と情報である。
世界の基軸通貨ドルを発行しているのがFRBで、世界に情報を発信しているのがロイターなどの通信社で、いずれも奥の院の所有である。

世界にお金を供給しているFRBは1913年設立され、翌1914年に営業を開始した。
この年第一次世界大戦が勃発し、1917年に米国が参戦、翌1918年ドイツを廃墟にして終了した。
その後、13年経った1941年、第二次世界大戦が起き、ドイツと日本が廃墟になって終わった。

戦争にはお金がかかる。お金がなければ戦えない。そのお金を提供するのが奥の院の所有するFRBである。そしてFRBを所有する奥の院は、一握りの民間人である。
しかし、メディアはFRBのことを言う時は、必ず「アメリカの中央銀行」と言い、さも米国の国立銀行のように言う。

FRBと米国政府とは何の関係もない。米国政府はFRBの株は一株も持っていない。そして、世界の基軸通貨であるドルを発行しているのは米国政府ではなくFRBである。
従って、1913年FRBが創設されてからは、米国はFRBを通じて奥の院に完全に支配されてる。
2009年にロン・ポールという米国下院議員が「連邦準備銀行を廃止せよ」と言う本を書いている
(彼は次の選挙で落選させられた)。この本は奥の院にとっては都合が悪かったから落選させられた。

もう一つの世界支配の手段である情報は、ロイターなどの通信社であるが、奥の院は此を使って、自分たちの都合のいい情報を発信し、世界中の世論を誘導する。
日本のメディアはこれらの通信社からニュースを有料で買っている。独自の取材はしない。従って、人はみな、程度の差はあれ、奥の院に洗脳されている。


 

1833年

 イギリスでは新特許法が出来て、イングランド銀行券が法貨となり、イングランド銀行は完全なイギリスの中央銀行(民間で奥の院の銀行)となる。
 他の銀行は部分準備貨幣を発行していて破綻するが、イングランド銀行だけはいつも救済されていた。奥の院の銀行であるから当然のことであろうが、他の銀行同様民間銀行であることには変わりはないにも拘わらず、この奥の院の銀行だけは救済されたのである。

ゲーテは「債権者や軍隊に支払う金が不足した皇帝・国王に対し、悪魔は紙幣の発行(悪魔から金を借りる)を提案する。この時担保がなかったら、後で金を掘り起こせば良い」と言って、悪魔は皇帝を説得したという。ゲーテはよく分かっていたのである。

 この年9月、アメリカ大陸ではジャクソン大統領が、第2アメリカ合衆国銀行に政府の資金を預託することを終わらる執行命令を出した。第2合衆国銀行が政府の銀行ではないと言うことを宣言したに等しい。

 翌年1834年12月、イギリスでは第一次ピール内閣が発足する。そしてこのピール内閣でイングランド銀行の通貨発行権の独占が認められる。

第2合衆国銀行の認可期限が切れる1836年の前年1835年1月30日、アンドリュー・ジャクソン大統領暗殺未遂事件が起きる。しかし彼は第2合衆国銀行の認可期限延長を許可しなかった。

1836年、第2合衆国銀行の認可期限が切れると同時に、第2合衆国銀行は消滅した。この時から1913年までの凡そ80年、アメリカには中央銀行に相当する銀行は存在しなかった。そしてこの間アメリカは大発展を遂げる。奥の院は、ここから再び自分たちの銀行を持つべく、盛んに仕掛けを試みる。

 翌1837年には奥の院は大恐慌を演出した。ここで1774年に、大王様の祖マイヤーが裕福で強い影響力のある12人の富豪を招き、貸し出しに関して共同歩調を取るという提案を承認させ、金融界が貸し出しに関するカルテルを結んだことが効いてくるのである。好況不況を自由に演出できるからである。
 大陸のことではあるが、金貸しは何処も同じで、プレイヤーも同一人物たちであるから、大陸を不況に陥れることくらいは簡単なのである。
 そして奥の院・大王様はオーガスト・ベルモントをアメリカに送り込むことになる。彼はアメリカに渡り、アメリカでキャロライン・ペリー(日本にやって来たペリー提督の娘)と結婚し、奥の院のアメリカでの活動を始める。

 ここから奥の院は、アメリカに国立銀行のような振りをした中央銀行で、かつ自分の銀行(アメリカ国家とは関係のない民間銀行)を作るべく活動を始めるのであるが、まだこの頃は分かっている人も多く、一筋縄には行かず、数々の陰謀を企んでいく。

昨年2019年

 4月、奥の院(FRB)は銀行に4兆ドルの信用供与を行った。これで米国経済は立ち直ったといわれる。しかし、これほどの巨額の信用供与をする奥の院の目的は他にありそうである。まだ見えてこないが、そのうち分かってくるはずである。

 6月、香港デモが発生し、これは今に続いている。これほどの規模のデモが、これほど長期に続いていると言うことは、どれほどの資金がかかるか想像も付かない。この資金を誰かが出しているというのは事実である。奥の院以外にはあり得ない。奥の院は出した金は必ず返済させる。彼らは誰に貸したのか、これもその内見えてくるはずである。李嘉誠や香港上海銀行(HSBC)あたりの香港財閥を通じて、資金は流れているも物と思われる。

 11月20日、ブルームバーグが中共国際交流センター(北京)で、ダボス会議に対抗する新経済フォーラムを開催し、キッシンジャーを名誉議長に、ヘンリー・ポールソンと曽培炎を共同議長すえ、「米中戦略的パートナーシップ」を目指すという。
 そして24日には、ブルームバーグは民主党から大統領選挙への出馬を正式に表明した。
 この動きを見ると、中共はまだ奥の院が、きちんと管理しているようである。巷で噂されているように、そろそろ中共は崩壊するとみるのは、早計のように思われる。

 続いて今度は27日に、トランプ大統領は米議会上院下院ともに通過した「香港人権・民主主義法」に正式に署名し、この法律は成立した。トランプは「アメリカファースト」と言い、世界の国々は自分の国を第1に考えるべきと言い、お互いに干渉しないという方針で政治を行うといっている。その意味では香港のことは構うなということになるが、人権問題は別だというのであろうか。アメリカの立場として、ここでは良い子になっておくと言うことなのであろうか。

 ブルームバーグもキッシンジャーも、バリバリの奥の院で、中枢メンバーと言って良い。香港デモは奥の院が起こした。これは習近平が奥の院に代わって、あるいは少なくとも奥の院と共同で、世界支配を目指そうとしていることに対する牽制である。

 アメリカを支配している奥の院に対して反発しているトランプ大統領は、逆に香港には人権という課題で中共に政治介入しようとしている。新疆ウィグルでの人権弾圧の実体が今頃になってメディアに続々と出てきている。こんなもの、今に始まったことでもないのに、なぜ今出てくるのか。

 ともかく、トランプ大統領と奥の院が場外乱闘しているように思われる。これは北朝鮮についても言えることである。
 北の坊やの核開発は奥の院がさせている。技術、人材、資金などあらゆる面から、北を支え核開発させている。これは日本と中共をいつでも脅せる体制作りの一環である。


マルコポーロ事件

 この事件は、1995年(平成7年)2月、文藝春秋社が発行していた雑誌『マルコポーロ』に西岡昌紀という医者が寄稿した、ホロコーストを否定するような記事が掲載され、これに対してロサンゼルスのサイモン・ローゼンタール・センター(SWC)とイスラエル日本大使館とが抗議をしてきて、文藝春秋社はこの雑誌を廃刊にした事件である。SWCは世界中のマスコミを監視している機関である。つまり奥の院のマスメディア支配のための機関である。
 事件の内容はここではともかくおく。ご存じの方も多いと思うし、知りたい方はウキペディアを見て頂ければと思う。もっとも、ウキペディアの記事は、相当に偏っているので、注意する必要がある。

 文藝春秋社はこの記事を掲載して、ユダヤ社会から責められて、雑誌『マルコポーロ』を「自主廃刊」した。実際はSWCやイスラエル日本大使館からの圧力で廃刊させられたのであるが、「自主廃刊」とさせられたのである。指示に従わなければ、今後この社が発行する出版物には、一切広告を出させないと恐喝された。広告は一切出せない、などと言えるということは、広告主は全て我々(奥の院)が握っている、支配していると言うことを、自白しているのである。その上で、廃刊は圧力によるものではなく、自主的にやったのであると言わせた。

 この事件以後は、日本ではユダヤ人に対する批判は一切報道できなくなったばかりではなく、議論さえ出来なくなった。出版社はこの手の本は出版しない。日本国民はユダヤ人、ユダヤ民族については、賞賛・礼賛しか出来なくなったのである。批判は一切許されない。

 戦後、GHQの手先となって検閲作業を手伝った日本人が凡そ5000人いた。あらゆる文書、手紙、子供の作文に到るまで読んで、問題のある文書はGHQにたれ込んだ。当時の一般人の所得の10倍以上の報酬を得てこの任に当たった。英語が堪能で簡単に国を売った者たちが、これに当たったのであるが、戦後から今に到るまで、彼らは問題にされることはなく、その意味では完全に逃げきった。その後は、大学教授や大学の学長にまで出世している。しかし彼らはもう既にほとんど鬼籍に入っているので完全に逃げ切っている。

 昔、似たような具体例があった。戦後間もなく、朝日新聞に鳩山一郎が「日本を廃墟としてしまった責任はアメリカにある、アメリカは復興を手助けする義務がある」と言った記事を書いた。これに怒ったGHQは、翌日から朝日新聞の発行を禁止した。
 慌てた朝日新聞は、以後GHQの言いなりになった。厳しい自主検閲を徹底的に行った。そして間もなく、GHQは「プレスコード」を発布し、日本のマスメディアを報道機関の自主検閲を通じて徹底管理した。日本社会はいまもGHQに対する批判はタブーとなっている。

 マルコポーロ事件に関しては、肯定する派と否定する派に別れている。否定する派は脇に追いやられて、姿を見せられないようになっている。対して肯定派は花形物書きとなって、賞賛されている。従って野心家は肯定派に潜り込んで、否定派を批判・攻撃し点数を稼ぐという構造が出来上がっている。
 このことが極めて明確に現れるのがこの「ホロコースト(ナチスドイツのユダヤ人大虐殺)」問題である。ドイツやフランスではこれを否定する発言をすると、刑事罰を科される。その他、世界中でこのような発言をすると「歴史修正主義者」としてレッテル貼りされ、批判を浴びる。

 要するに、マルコポーロ事件もGHQ検閲問題も、やっているのは同じ人たち、奥の院であるから当然同じことになる。
 

習近平国賓招聘

 この度、某所で開かれた「習近平国賓招聘反対集会」は相当な盛り上がりを見せ、安倍総理糺弾集会の様相を呈していたとのことである。

 ある現職自民党国会議員が、先日、既に「国賓招聘」を決定しているのを取りやめにするのには、それなりの新たな理由がないと出来ない、と言っていた。
 これはその通りだと思う。だとすれば、この「国賓招聘」が、いつどのような経緯があって決定されたのかを、明らかにしなければならない。最初に誰が中心となって、このことを決めたのかを、はっきりさせてもらいたいものである。このことを問題視しないこと自体に問題がある。安倍総理ご本人からは言えない。だからこそ、周囲が何らかの方法で国民に知らしめる必要がある。方法はいくらでもあるだろう。

 推進したのは安倍総理ではないはずである。反グローバリストのトランプ大統領・プーチン大統領・安倍総理の3人を奥の院は潰したいはずである。だから集会などで安倍批判をすると相手の敵の思うつぼである。ここは、奥の院の意を受けて、安倍総理に決めさてのは誰なのかを明らかにすることが重要で、その人物を浮き上がらせなければならない。

 ヘイト法、カジノ法、外国人移民問題、外国への土地売り渡しなども同じである。誰がこれらのことを、奥の院の威を借りて、進めているのかを明らかにしてもらいたい。これを明らかにしないで安倍批判をすると国民をミスリードすることになる。
 「しかし最終的に決めたのは安倍総理ではないか」と反論されるかも知れないが、それでは安倍総理を援護したことにはならない、邪魔していることと同じではある。

 そうは言っても、習近平を国賓待遇で招聘してはいけない。これがまた新たに誕生された今上陛下の中共訪問に繋がりかねないからである。陛下は内閣がお願いすればその通りにされると言うことを認識しておく必要がある。天安門事件の後に、当時の陛下(現・上皇陛下)が中共をご訪問になったことと同じ轍を繰り返すことになるからである。
 「習近平国賓待遇招聘」反対運動だけに留め、安倍総理糺弾をしてはならない。その代わり、「国賓待遇招聘」反対運動だけは絶対に大々的にする必要がある。これが国民の意思を陛下と総理に伝えることである。もっと早くやるべきであった。

 習近平に悪さをさせているのは奥の院である。少なくとも悪さをしているのを、故意に見逃しているのは奥の院である。このことを認識しておく必要がある。この連中は、奥の院が見逃してくれさえすれば、どこまでも悪さをし、それがどんどんエスカレートしていくのである。その先は悲惨な戦争となるだけである。