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不思議な84%

 もう20年以上前のアメリカでのこと、エコノミストたちの分析である。

 中流階級の白人キリスト教徒は、その収入の84%を税金として納めていることが明らかにされた。「そんなことはない。私は人並みの仕事、人並みの家、人並みの家族を持っているが、税金は年収の46%しか払っていない」と普通のアメリカ人はいう。

 しかし、平均的なアメリカ人が家族と共に使っている消費物資すべてに対して,消費税などの間接税がかかっている。これが彼らの計算には入っていない。それに46%の所得税、連邦税、州税、市町村税をすべて足せば、84%になる。

 そして驚くべき数字の一致であるが、ある著名なエコノミストは、全国シオニスト基金のためにまとめた報告書の中で、「在米ユダヤ人がアメリカの実質資産の84%を所有している」ことを示している。
 アメリカの賃金労働者が、給料の84%を直接あるいは間接に、税金として支払っている一方で、ユダヤ人が国の富の84%を所有しているというのは、見事な数字の一致である。普通のアメリカ人であれば、そこには何らかの相関関係があるのではないかと思うはずである。

 アメリカ相続協会によれば、アメリカの平均的な労働者は、4、50年も働き続けて、2500ドルの遺産を残すという。その一方で、ユダヤ人エコノミスト対象のニューズレター「ジューイッシュ・インディペンデント」によると、在アメリカの平均的ユダヤ人は12万6000ドルの遺産を残すという。これはもちろん、申告のあった財産についてのみである。実際の金額ではおそらく50万ドルにも上るであろう。

 ユダヤ人は利益を彼等の管理下にある(政府には干渉させない)財団に寄付する。ユダヤ人富豪たちは大きな利益を、その為の財団を創ってそこに寄付をする。しかも、その財団の事業目的を慈善事業として設立し、表面上はその富豪は慈善事業に寄付をしたと言うことで公表される。そして、個人の履歴には慈善家と記される。実際は富の保管場所である個人の銀行口座が変わるだけの話で、管理者は全く変わらない。

 財団というものを作ったのはユダヤ人である。ユダヤ人は非ユダヤ人の国に税金を払うことは絶対にしない。これは彼等の法律「タルムート」の禁ずるところである。税金を払うことがないので、その蓄積は大きく、国の資産の84%を占めることは理解できる。

 その上、非ユダヤ人の富豪が残す遺産はこれも財団にして、その管理をユダヤ人が行い、実質的には乗っ取られるのである。そしてユダヤ人の学者などが費消してしまう。
 財団にしなければほとんど税金ですよとの脅しで財団にする。この手法で出来上がった一例がヘンリー・フォードの残した膨大な資産をもとに創られたフォード財団である。
 ユダヤに批判的であったフォードの遺産を、彼等はまんまと取り上げたわけである。

 日本の場合はどうであろうか?大陸に、半島に、国際機関にどんどん吸い取られていっているように思える。郵政民営化で、郵貯資金は彼ら奥の院が自由に使っている。北の坊やを育てて、花火を打ち上げさせているが、そのうち脅しに来てどこにいくら取られるのだろうかと気になる。彼は奥の院が日本を脅すための駒として温存しているのであることを日本人は理解しておく必要がある。

 かつて、北がはじめて日本向けに花火を打ち上げた時に、米50万トン差し上げた。加藤紘一官房長官(宮沢内閣)が、これに反対する人に対して、「差し上げなければまた変なものが飛んでくるでしょ」と言った。実に分かりやすい。


 
 
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