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イギリス東インド会社

 1290年にイングランドのエドワード1世がユダヤ人追放令を発布し、ユダヤ人入国禁止にしてからおよそ300年後の1600年、ユダヤ人がイギリスに戻ってきた。

 ちょうどこの年の暮れの12月31日、エリザベス1世の勅許でイギリス東インド会社が設立されている。従って、ユダヤ人の一部は、この頃三々五々イギリスに戻ってきたのであろうが、一部は東インド会社の株主、従業員として正式に入国してきたのである。

 入ってきたユダヤ人は、「自由」(内容はない)という思想を持ち込んで、地下組織を作り、国王と政府、雇用者と労働者、支配階級と労働階級、教会と国家の間に軋轢を生じさせ、あらゆる方面で国民を対立陣営に二分させるようにした。金融家が英国で試しに運動を起こしたのである。

 特に政治的には、議員を買収し議会を乗っ取って、王党派と議会派を対立させ、争わせて武力闘争(内乱)に持ち込んでいった。

 1603年エリザベス1世が死去し、スコットランド王のジェームズ6世が、イングランド王ジェームズ1世として即位し、イングランドとスコットランドとの同君連合が成立した。

 そして2年後の1605年、ガイ・フォークウスらがジェームズ1世を爆殺する。幸いにしてこれは未遂に終わったが、ガイ・フォークスは処刑された。しかし、ガイは「いい男(ナイスガイ)」なる名前で、現在も名を残すという名誉に与っている。
 ユダヤ人は自分たちにとって都合にいい人や事件は名を残して永久に称える。

 1625年、ジェームズ1世が死去し、息子のチャールズ1世(25)が即位する。そしてこの年、東印度会社がインド金融の秘密「部分準備銀行制度」を入手し、報告書にしてイギリス国王チャールズ1世に届ける。紹介したのはウィリアム・パターソンとチャールズ・モンタギューである。後のイングランド銀行やFRBの基礎がここで生まれた。

 1628年3月、イングランドの議会から、「議会の同意無しでは課税などをできない」とする請願(【権利の請願】)が提出され、国王チャールズ一世はこれを受諾した。
 そしてこの年8月23日、若き国王チャールズ一世の側近のバッキンガム公ジョージ・ヴィリアーズ(36)が暗殺された。国王の側近が消されたのである。

 翌1629年、チャールズ一世は遂に国王大権を盾に、【権利の請願】を事実上廃止し、抗議する議会を解散した。1640年まで議会は開かれず、チャールズが親政を行う。
 そして1636年、反国王派のジョン・ハムデン(クロムウェルの従兄)が船舶税の支払いを拒否した。停止されていた議会を開かざるを得ないようにした。

 そして4年が経ち、1640年4月13日、スコットランド反乱鎮圧のための戦費調達のため、11年ぶりに国王は議会を招集したが、議会は国王批判の場となった。3週間でまた解散(短期議会)した。
 2年後の1642年、議会派と王党派の内戦(イングランド内戦)を引き起こし、議会派のクロムウェルにユダヤ金融屋が資金を提供し、紛争を議会派の勝利に導く。

 君主国で政府の財政難を引き起こし、紛争に導き戦争を起こさせ、必要となる戦費を貸し付け、利子を稼ぎながら商売をしながら、国王側を敗戦に導いて君主国を潰すというやり方が、奥の院の変わらない手法であり、現在も変わらない。

 日本も明治開国以来、これでやられ、何とか国民の努力で国体を護持し得たが、これから、最後のとどめを刺されようとしているのかも知れない。皇室攻撃は戦後ずっと続いている。「天皇皇族と同じ空気を吸うことすら鬱陶しい」という議員が幅をきかせている。

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