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昨日1月20日に続いて

 ユダヤは1848年革命で、ヨーロッパの国々の非ユダヤ人政府を次々壊していったが、まだ世界支配を確立するには至らなかった。ここでは更に非ユダヤ人政府を弱体化させる必要があった。

 翌1849年11月7日、奥の院のアメリカに派遣したオーガスト・ベルモントがペリー提督の娘・キャロライン・ペリーと結婚する。ここで奥の院はアメリカでペリー財閥(ボストン財閥)と結びついた。ベルモントはロスチャイルド家ナポリ支店のカール・マイヤー・ロスチャイルドの非嫡出子である。大王様の孫に当たる。
 マイヤー・アムシェル(独)→カール・マイヤー(ナポリ)→オーガスト・ベルモント(米)
 クリントン政権の国防長官だったウィリアム・ペリーは、日本にやって来た黒船ペリーの末裔であり、ディロン・リード銀行社長・会長を歴任した。そして、この銀行は世界最大のベクテルを経営しており、このベクテルは石油コンビナート、発電所、ダム、空港、港湾などの建設を請け負う非上場会社で、世界最大の建設会社である。

 1851年10月、ユダヤ系ドイツ人のポール・ジュリアス・ロイターが通信会社ロイターを設立し、今では世界最大級のニュースの提供元となっている。これが奥の院の情報支配の一翼を担っている。日本のメディアはこのロイターから情報を買っているのであって、独自取材はしない。

 1853年6月、奥の院は日本を取るためにオーガストベルモントの娘婿ペリーを日本に派遣した。これが日本の鎖国の扉をこじ開けた。

1854年1月16日、ペリーが再来港する。ペリーの航海日誌にはこうある。
 「日本国内の法律や規則について、信頼できる十分な資料を集めるには領事代理、商人、あるいは宣教師という形で、この国に諜報員を常駐させねばならない。諜報員に日本語を学ばせなければならない」と。
 この年10月、日英和親条約が締結される。長崎と函館が開港されたが、通商規定はなかった。

 アメリカの開港要求の目的は大判・小判の金の獲得で、総領事ハリスは江戸の小判を銀3ドル(メキシコ銀)で買い、これを上海に運んで20ドルで売った。同じ船に今度は銀を積んで日本に来て、金・小判を持って帰る。日本と上海の間を往復するだけで金を獲得していた。

 江戸幕府では、金1グラムと銀5グラムが等価であり、米国では金1g=銀15gであった。日本の本位貨幣である天保小判が金貨4ドル分の金を含有し、一分銀には素材価値以上の価値が設定されていたので、金貨・天保小判の流出に繋がった。830万両(純金166トン)が流出した。

その後英国の総領事となったオールコックは著書『大君の通貨』の中で、日本の本位貨幣である天保小判が金貨4ドル分の金を含有し、一分銀には素材価値以上の価値が設定されていたことで、金貨流出に繋がったと認めている。

 1858年7月(安政5年)に外国奉行就いた、水野忠徳は金銀の内外価格差で金が流出することを防ごうとして、2朱銀の発行を献策するが、諸外交官(奥の院)の猛烈な抗議で通用停止をさせられた。そして、翌年安政9年に起きたロシア海軍軍人殺害事件の責任を取らされて、閑職である西の丸留守居左遷されている。左遷されてなければ、奥の院にとって都合が悪い者として、暗殺されていたと思われる。奥の院は既にこの時点で幕府の人事に介入し、幕府をを支配していた。

 奥の院は当初は日本の金を目当てにやって来ていたのである。しかし、その後、幕府に対する影響力を次第に強めていく。その後起きた「安政の大獄」も奥の院の指示である。彼らにとって都合の悪い人間を抹殺し、歴史ではその責任を井伊直弼に帰している。
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